オックスフォード・インストゥルメンツは、二酸化炭素排出量、化学物質および水の使用量が比較的少なく、環境に与える影響が少ないと同時に、すべての企業が気候変動や地球への影響に配慮する必要性を認識しています。
当社の基本方針は、事業、製品、サービスの環境フットプリントを最小限に抑えることだと考えています。私たちの取り組みは、より効率的なエネルギー使用に重点を置いており、その他にも二酸化炭素排出量を削減するためのさまざまな取り組みを行っています。現在、2050年までにネットゼロを達成するための計画を準備中です。
各事業拠点においてエネルギー担当者を配置し、エネルギー使用、廃棄物の処理、リサイクル、大気・水・土壌への排出をモニターしています。また、環境フットプリントを改善する先進的な方法を模索しています。
現在の取り組みとしては、エネルギーの削減、ミツバチの巣箱や 野鳥の巣箱の設置による地域の野生生物の生息環境の改善、 スタッフへの野草の種子入りボールのプレゼントなどが挙げられます。現在、社員食堂ではフードマイルの少ない旬の食材を提供し、使い捨てプラスチックの使用を廃止し、事業拠点には電気自動車の充電設備を設置することを継続しています。
オックスフォード・インストゥルメンツは、世界各地で事業を展開するグローバル企業として活動しています。当社の14の事業拠点のエネルギー消費量がモニターされ、次に示す数値と計算のベースとなっています。なお、エネルギー消費量がグループ全体のエネルギー消費量の0.01％未満である一部の小規模な営業所は除外しています。
ハイドロフルオロカーボンの使用量もモニタリングしましたが、5kgを下回ったため除外としました。購入電力および暖房・プロセス用燃料（ガスおよび石油）からの排出相当量は、二酸化炭素換算トン（tCO2e）で記載しています。
オックスフォード・インストゥルメンツは、2019/20年度にグローバルで合計11.67GWhのエネルギーを消費しました。この数字の内訳は、電力10.125GWh（2018/19：12.57GWh）、ガス1.032GWh（2018/19：1.01GWh）、石油0.512GWh（2018/19：0.5GWh）でした。OIヘルスケア事業は年度内に売却されたため、同社の電力消費量2.15GWhは全体の数字から除外されています。
当社が選択したエネルギー原単位指標は、売上高100万£あたりのエネルギー原単位MWhである。上記の数字と3億1,740万£の売上高を使用すると、原単位は次のようになります：
エネルギー原単位指標は 36.77 MWh/£m 売上 (2018/19年度：42.21 MWh/£m) となりました。
2019/20年度の当グループ全体のカーボンフットプリントは、前年度の 6,835.2 tCO2e から 5,382.6 tCO2e に削減されました。しかし、OIヘルスケア事業のエネルギー消費を除外し、電力の GHG 換算係数を 0.2886 kg/kWh から 0.2556 kg/kWh に引き下げたことが、この削減の大部分を占めています。継続事業のエネルギー消費量は、年間を通じて概ね横ばいとなっています。
英国政府は2019年3月31日に炭素削減コミットメント・エネルギー効率化スキーム（CRC）を終了しました。これは、2019年4月1日から施行された合理化エネルギー・炭素報告（SECR）規則に取って代わられることになりました。炭素コンプライアンスにかかるコストは、気候変動課税の引き上げを通じて、我々のエネルギー料金に転嫁されることになりました。上記の変更によるコスト負担は、事業にとっては中立的なものとなるでしょう。
SECR の責任と手法
グループの安全衛生・環境マネージャーは、毎月エネルギーデータを集計し、経営委員会およびオックスフォード・インストゥルメンツ取締役会に年次報告する責任を担っています。さらに、SECR報告書をまとめ、上級経営陣に提出し、承認を得る責任者でもあります。SECR報告書をまとめるために集計されるデータは、以下のような様々な方法で収集されます：
炭素換算に関しては、2019年のGHG換算係数が使用されています：
エネルギー使用による SECR 炭素強度測定
オックスフォード・インストゥルメンツは、温室効果ガス排出量を二酸化炭素換算トン (tCO2e) として報告する法的義務を負っています。当社が選択したエネルギー使用の炭素原単位指標は、売上高100万ポンドあたりの二酸化炭素換算トン (tCO2e) です。
2019/20 年度の SECR 報告書のデータでは、エネルギーの排出比率は 9.17 tCO2e/£m (売上当り) となっています。英国会社法2006（戦略報告書および取締役報告書）規則では、報告書および財務諸表に取締役報告書の一部としてSECR報告書を含めることを義務付けています。本年度の報告書および財務諸表はこちらからご覧いただけます。
ESOS フェーズ 2
エネルギー節約機会スキーム（ESOS）フェーズ2の下、当社はエネルギー使用に関する外部監査の対象となり、2019年12月までに環境庁に報告書を提出することが義務付けられました。外部監査は11月中に当社のナノサイエンス事業とアンドール・テクノロジー事業で実施されました。その結果、関連事業で導入可能な多くのエネルギー効率対策を提言する報告書がまとまり、これらが次年度のエネルギー効率対策の基礎となりました。この報告書は期限前に環境庁に提出され、受理されました。
ESOS報告書では、二酸化炭素排出量をさらに削減するために実行可能な多くの改善策を提言していました。それらは今年度中に検討され、適切な場合には実施される予定です。いくつか例をご紹介します：
Beyond ESOS - 2050年までのネットゼロカーボン
当社の最高経営責任者（CEO）は気候変動に強い関心を寄せており、2050年までに炭素排出量ゼロを目指すにはどうすればいいかという問題を提起しました。この年、私たちはこの問題に積極的に取り組み、エネルギー・コンサルタント会社と契約し、大規模な製造施設のエネルギー効率を査定し、2050年の目標に向けた改善策を提案しました。
その報告書では、エネルギーをより効率的に利用する方法や、太陽光発電、風力発電、地中熱ヒートポンプなど、二酸化炭素を排出しない電力を導入することで影響を削減できる点を提言していました。さらに、将来的に低炭素施設を建設できるような提言もなされていました。この提言は、2050年のネットゼロカーボン計画の策定に向け、来年中に見直される予定です。
エネルギーに次いで環境負荷が大きいのは移動手段です。
飛行機移動
当社ではこの1年間で45万kmの航空機利用を削減したが、これはテクノロジーを活用することでさらに改善できる分野のひとつです。
すべての事業において、サービスエンジニアにリモート診断と修復が可能なバーチャル・サポート・ツールのトレーニングを実施し、エンジニアが出張することなくユーザーが問題を解決できるよう支援してきました。コロナウィルスの流行は、サービス、トレーニング、ウェビナーなど、より多くの技術革新につながりました。
アンドール・テクノロジーによるウェビナーには、3,000人のユーザーと潜在顧客が参加しました。Covid-19 パンデミック後の世界的な回復フェーズに移行するにあたり、私たちは、出張の必要なくお客様と接し、サポートするために開発した新しいスキルや能力を活用するあらゆる方法を検討し、環境への影響を低減しています。
自動車燃料
自動車燃料の数値は、燃料カードおよびビジネスマイレージの経費請求記録から算出されたものです。
これらの数値は、ガソリンカードからの燃料に加え、初めて経費請求による総走行距離請求に相当する燃料が含まれるようになったため、前年度より高くなっています。
当グループは、事業を展開している各国のすべての環境法令を遵守している。これには以下のような欧州指令も含まれます：
当社は、廃棄物の排出量を最小限に抑え、埋立処分量をできる限り少なくすることを目指しています。現在、いくつかの事業拠点では「埋立廃棄物ゼロ」を達成し、段ボール、金属、木材、紙などの廃棄物を直接リサイクルするか、リサイクル不可能な一般廃棄物を間接的にリサイクルし、廃棄物焼却施設に運び、そこで焼却してエネルギーを生産しています。
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